結婚や子どもの独立などをきっかけに、マイホームの住み替えを検討する方はいらっしゃるかもしれません。
しかし、どのように住み替えるか、具体的な方法を知っている方は少ないでしょう。
そこで今回は、マイホームを住み替えるときの流れやメリット・デメリットをご紹介します。
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マイホームを住み替えるときの流れ
マイホームの住み替え方法は、主に「売り先行」と「買い先行」の2種類です。
どちらの方法をとるかで住み替えの流れが変わってくるので、事前に確認しておきましょう。
売り先行の流れとは
売り先行とは、現在住んでいる家を売却してから新居を購入する方法です。
旧居を先に売ると、ダブルローンを避けられます。
資金計画も立てやすくはなりますが、手続きが複雑化しやすいのはデメリットです。
また、家をすでに売っているため、新居に引っ越すまでの間、仮住まいが必要になるのも注意点です。
そんな売り先行の流れでは、まず不動産査定をおこないます。
自宅がいくらで売れるのか相場を把握し、売却活動を進めていきましょう。
買主を見つけたら売買契約を結び、引き渡しへと進みます。
その後、売却代金で新居を購入して、旧居から新居へ引っ越すのが一般的な流れです。
売り先行では自宅を売るときに不動産に付いた抵当権を抹消しているため、新居購入時には住宅ローンが二重で発生する心配はありません。
買い先行の流れとは
買い先行とは、旧居の売却前に新居を購入する住み替え方法です。
仮住まいが不要で、引っ越しが1回で済むメリットがあります。
マイホームを空き家の状態で売れるため、買主が付きやすいのも利点です。
ただし、ダブルローンになりやすいことはデメリットに挙げられます。
買い先行では先に新居を購入するので、住宅ローンの申し込みタイミングには注意が必要です。
新居へ引っ越してからマイホームを売却する流れとなっているため、2件分の自宅維持費もかかります。
マイホームの住み替えで売り先行か買い先行かで迷ったときは、住み替えまでの流れやトータル的なコストを考慮して選ぶと良いでしょう。
資金計画を狂わせたくない方は売り先行を、仮住まいの費用を抑えたい方は買い先行を選ぶのがおすすめです。
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マイホームを住み替えるメリット
マイホームを住み替えるメリットには、さまざまなものがあります。
住み替えの特徴をあらかじめ把握しておけば、費用面などで損をする心配もなくなるでしょう。
マイホームの住み替えで後悔しないためにも、3つのポイントを押さえておくことが大切です。
資産価値の目減りを防げる
住み替えは、不動産の価値が下がるのを防げる可能性があります。
家を住み替えれば、資産価値を向上させたり、資産価値の落ちにくい物件に引っ越したりできるでしょう。
たとえば、現在住んでいるマンションから一戸建てに住み替えると、長期的に資産価値の目減りが防止可能です。
また、郊外の一戸建てから利便性の高いマンションに住み替えれば、将来的な資産価値を高められます。
このようにマイホームを住み替えるときは、不動産の将来的な資産価値を想定して物件を選ぶことが重要です。
間違っても価格だけで判断しないようにしましょう。
価格が安いことを理由に安易に不動産を購入してしまうと、メンテナンス費用や管理費など将来的に出費が嵩む可能性があります。
ライフスタイルに合わせた生活ができる
マイホームの住み替えは、ライフスタイルに合った生活ができるのがメリットです。
家を住み替える理由には、転勤や進学などさまざまなものが挙げられます。
「子どもの独立」「親の介護」といった事情も住み替える理由のひとつとなっており、より快適な暮らしが実現するでしょう。
立地や部屋の広さ・設備面などで不便さを感じたときは、住み替えを検討するとより良い住環境に改善できます。
住宅ローンが完済できないときに便利
マイホームの売却では、住宅ローンの完済が必要です。
不動産に設定されている抵当権を抹消しなければ、基本的に売却ができません。
しかし、何らかの事情で住宅ローンが返済できないケースもあります。
そのようなときは、買い替えローンの活用がおすすめです。
完済できなかった住宅ローンと新居購入時の住宅ローンをまとめられるため、マイホームの売却もスムーズに進められます。
資金計画を立てやすくなるメリットも得られるので、住み替えを検討している方は「買い替えローン」も選択肢のひとつとして考えてみてください。
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マイホームを住み替えるデメリット
マイホームの住み替えにはさまざまなメリットがありますが、もちろんデメリットも多く存在します。
注意点を把握しておかないと、住み替えに高額な費用がかかるなど失敗する可能性があるので注意が必要です。
自宅の住み替えを検討している方は、以下のデメリットをしっかりと押さえておきましょう。
諸費用が発生する
家の売却と購入には、不動産会社に支払う仲介手数料や税金などがかかります。
不動産によって金額は異なりますが、家の売却では物件価格の4%ほど、中古住宅の購入では5~6%ほどが相場です。
新築住宅の購入になると、物件価格の4~8%が諸費用の目安となります。
とくに、仲介手数料は諸費用のなかでも金額が高くなりやすく、家計を圧迫させるデメリットもあるので注意が必要です。
仲介手数料は取引金額に応じて上限が決められているので、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。
たとえば、取引金額が200万円超400万円以下のケースでは、以下の計算式を用います。
売買金額×4%+2万円+消費税
マイホームの住み替えをおこなうときは、事前に大まかな諸費用を計算しておくと安心です。
基本的に諸費用は現金一括で支払うため、ある程度余裕のある現金を手元に持っておく必要もあるでしょう。
その他、印紙税や登録免許税・司法書士へ支払う報酬なども住み替え費用として挙げられます。
仮住まいが必要になる可能性がある
売り先行では、仮住まいを探す手間・費用が発生することがデメリットです。
仮住まいへ引っ越すときには、敷金・礼金や仲介手数料といった家賃以外の費用もかかります。
ケースによっては、光熱費や通信費が高くなる可能性があるので、余裕のある資金計画を立てておきましょう。
そのときには、引っ越しタイミングを見定めることもポイントです。
引っ越し業者の繁忙期に依頼をしてしまうと、料金が跳ね上がり、家計の負担となってしまいます。
少ない諸費用で済むように、繁忙期である新学期などの引っ越しは避けるようにしましょう。
住み替えが完了するまでの期間が長くなる
住み替えにかかる期間は、3か月~1年が目安です。
中古住宅へ住み替えるケースでは3~6か月ほど、新築住宅や注文住宅のケースでは6か月~1年ほどかかります。
なかには、住み替えるまでに1年以上かかったケースもあるので、余裕を持ったスケジュールを組むことが大切です。
入念な計画を立てていないと、費用やスケジュール面で失敗する可能性が高まります。
家計を圧迫させたり、スケジュールが間に合わなかったりしないよう、さまざまな事情を考慮して資金計画を立てましょう。
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まとめ
マイホームの住み替えには、旧居の売却を先におこなう「売り先行」と、新居を購入してから家を売る「買い先行」の2種類があります。
家を住み替えるメリットは、資産価値を高められることやライフスタイルに合わせた生活ができることです。
ただし、諸費用が発生したり、仮住まいが必要になったりするなどのデメリットも押さえておかなければなりません。
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